水資源機構の電子納品のやり方｜技術情報インデックス登録票v7.00とMIZU_K.XML・MIZU_G.XML

最初に押さえる：国交省と全部同じではありません

水資源機構は、電子納品対象の工事・業務について、基本的に国土交通省の要領を適用しつつ、一部適用外の箇所があると案内しています。「国交省版で作れば終わり」とせず、監督職員へ案件の条件を確認するところから始めます。

このページでは、特に忘れやすい「技術情報インデックス登録票」の準備と、納品データへの追加を整理します。

受注者が用意する物

• 契約図書・適用する要領の年月・事前協議の記録
• 電子成果品を作成するための元データ
• 公式配布の技術情報インデックス登録票
• 工事・業務の名称や番号など、登録情報の根拠資料
• 案件に合う成果品作成・確認環境

図解：工事と業務でXML名を分ける

ファイル名だけを手で変更して工事用・業務用を取り替えず、案件区分と内容を合わせて作成します。

手順1．適用条件と最新様式を公式ページで確認する

2026年11月2日の確認では、公式ページに技術情報インデックス登録票v7.00（令和7年6月改訂）が掲載されています。令和7年度以降発注及び完成の業務・工事から適用と案内されています。継続案件などで迷う場合は、監督職員へ確認してください。

過去の案件からコピーした様式や、別サイトに置かれたファイルを使い続けず、次の公式掲載ページから入手します。様式の改定案内では、組織名の入力が不要になったことも示されています。

https://www.water.go.jp/honsya/honsya/keiyaku/service/densi.html

手順2．Excelの対応条件を確認し、案件の情報を入力する

公式ではExcel 2016以降への対応と、マクロを使う様式であることを案内しています。ダウンロード元が公式であることを確認し、会社の運用に従って開いてください。動かない場合に、端末全体のセキュリティ設定を下げる方法で対処しないでください。

入力する名称や番号は、契約図書・監督職員の案内と照合します。表記ゆれ、以前の工事名、受注者名や期間の残りを見落とさないよう、流用部分から確認すると効率的です。様式内の案内に従い、工事・業務に合うXMLを作成してください。

手順3．電子成果品とインデックスXMLをそろえる

公式は、技術情報インデックスのファイルを電子媒体のルートに置くよう案内しています。ルートは、媒体や成果品フォルダを開いた最初の階層です。自分で作った「水資源」等の下位フォルダへしまい込まないようにします。

納品データの最上位（ルート）
├ 工事管理・業務管理のファイル等
├ MIZU_K.XML  ← 工事の場合
│  ※業務の場合は MIZU_G.XML
└ 案件の要領に沿った成果品フォルダ

図は置き場所を説明する概念図です。全フォルダを列挙した正式な構成図ではありません。インデックスXMLの追加は、一般の工事管理・業務管理ファイルを置き換える意味ではありません。

手順4．チェックと提出条件を確認する

成果品作成ソフトで出力したデータを開き直し、案件名・内容・添付データとXMLの整合を確認します。チェックには案件で求められる基準・ツールを使い、インデックスXMLを含む最終データの提出方法を確認してください。

公式案内は電子媒体への追加を説明しています。案件で別の提出経路を指定されている場合は、この説明から自己判断で媒体提出に切り替えず、インデックスの格納場所と送付方法を監督職員へ確認します。

よくある間違い

提出前チェックリスト

• 適用要領と機構独自の条件を監督職員に確認した
• 案件に適用する公式様式を入手した
• 工事用・業務用を正しく選んだ
• XML名・内容・ルート直下の格納を確認した
• 最終成果品のチェックと、指定された提出方法を確認した

要領や案件条件の質問は、公式案内に従い受注案件の監督員・担当職員へ確認します。

電子納品に必要な登録・提出をまとめて確認する ／ 事前協議で決める項目

公式資料を実務向けに整理した独自解説です。案件の特記仕様書・適用基準・受発注者協議を確認してください。資料やソフトの写しは配布せず、発行元の掲載ページへ案内しています。